まさにコロナで埋め尽くされた１年が終わりました。
コロナが真のパンデミックなのか、作られたパンデミックなのか、本当のところは分かりません。
アメリカの大統領選挙も、不正選挙の証拠が上がっていながらも、マスメディアは陰謀扱いでまともに取り合わず、流れはバイデン次期大統領です。
世の中がコロナを契機に、目に見えるところも目に見えない世界も、大きく変わってしまいました。。もはや元の世界に戻ることはないでしょう。
2021年はどういう年になるのでしょう。
2020年が懐かしいと思えるほどになってしまうかもしれません。
逆に、何も変わらなかったら。
もしかすると、そちらの方が恐ろしいことなのかもしれません。
ちなみに、自分はコロナは何らかの目的で操作されている、アメリカ大統領選挙において不正はあった、と考えています。
だからといって、トランプ大統領を支持しているわけではないですけどね。
川野恭子さんの写真集を買いました。「山を探す」という題名です。
一般的な山岳写真集では全くありません。川野さんの眼を通した山、どこか内面を見るような写真です。
画像はすっきりしません、何やら怪しかったり神秘的だったり、幽界ぽかったり。
川野さんは山に何を探し、何を求めているのか。
写真家の #川野恭子 さん @KyokoKawano さんにフォローされちゃったので、写真集ポチリマした。楽しみ〜😊
— yukimaru | Clala-Flala (@yukimaru_o) December 26, 2020
購入しました！ / https://t.co/BKojJxFWNY #storesjp
12/21の冬至を過ぎて22日、天文学的には土星と木星が400年ぶりに最も近づく、グレートコンジャンクションとなりました。
日の入りから数時間しか見られない天体ショーです。
東京では肉眼でもそれとなく視認できました。
新しい時代の幕開けという人たちもいますがどうなのでしょうか。
コロナで世界は全く変わりましたので、確かに新しい世の中に突入しているのかも知れません。
最高裁判官 ジョン・ロバーツはエプスタイン島の飛行機記録があるとの情報がTwitterに流れました。裁判官のスティーブン・ブレイヤーも同様の反トランプ派だと。（エプスタインネタは、正直苦手）
12月14日（月）に選挙人による投票があり、大手新聞は軒並み「バイデンが正式に大統領に選出された」として報道しています。
本来ならば、開票結果は明らかにされず、1月6日の上下両院合同会議で最終決定される運びです。この動きを知るネット民は、大手の報道をフェイクニュースと主張しています。
実際に激戦州6州にニューメキシコを加えた計7週では、州政府が選んだ選挙人ではなく（こちらは大手の言う通りバイデン勝利、誰も寝返らず）州議会が独自に選挙人を選んで計84人がトランプに投票しています。基本的に、選挙人は州議会が選ぶと米国憲法に書かれており、何ら違法ではありません。むしろ州政府の選ぶ選挙人で進むことが慣例化しているだけのことです。
この状況をもって、1月6日にペロシ副大統領が憲法修正12条で選挙人の結果を却下、84人の投票も無効とすると、下院が大統領を決めるか、副大統領が決めるかという選択肢になります。下院は共和党が若干優位らしく、どちらになってもトランプが選出されるというのがトランプ派の見方です。
中共による大規模な選挙不正、外国による選挙介入の疑惑がある中で、その疑惑を共和党員以外が調べたり追求しようとしない異常さ。それゆえにラトクリフ国家情報長官が12月18日（金）までに報告書を提出し（有効なのは選挙後45日まで）、大統領令を発動するのではないかと憶測されています。それでもかなわない場合は、戒厳令という説も出ています。そこまでキナ臭い。
しかし、中共とてこの動きを知っているわけであり、共和党議員の切り崩し工作は今でも続いていると考えられます。ハニートラップや過剰な接待など、誘惑、脅迫、人の弱みに突け込んで、おそらく彼らは何でもやってくるでしょう。そこに倫理や正義や人道などは微塵もないはずです。
こうして考えると、トランプ云々を超えて、今回の結果は邪悪なものに対するギリギリの闘争となっていようです。
トランプもワクチンを推進していますし、結局はバイアメリカン、アメリカ主義であるため、彼が当選したかといって、日本にとってバラ色の世界が広がるわけでもないようにも思えます。
先週金曜日12月11日、テキサス州の司法長官が4州を相手取って憲法違反で最高裁に訴えたとのニュースが流れました。その後、テキサス州に合計20州が賛同の意を表明しましたが、すぐさまに民主党系21州がそれに反発、全米を二分する動きになりました。最高裁判所は、自ら判断することを嫌い、訴えを「当事者責任なし（当事者の資格なし）」として差し戻しました。これにてトランプが合法的な解決で今回の不正選挙を暴く手段は断たれた、とする見方が多く出ています。
In DeepにWEF世界経済フォーラムの描く世界が描かれていた
https://indeep.jp/no-privacy-no-property-in-2030-world/
WEFは1971年に設立された非営利団体
世界情勢のさまざまな改善に取り組む国際機関であるらしい
そのWEFが2030年までに達成しようとしている（グレートリセット）
https://jp.weforum.org/agenda/2020/12/wo-eru-na2020-no-tekunoroji-toppu10/
意味不明なアジェンダもあるが、気になる点は
・所有しない
・アメリカ覇権主義から小国の支配
・肉の消費を抑制
・人々の大規模な移動
・CO2の削減
などがあげられる。
中国共産党およびその裏のNWOが目指す世界とも若干被る
一方で、スピ系が目指す「競争から共生」「所有しない社会（縄文社会）」
などとも微妙に重なる部分もある。
肉の消費抑制は昨今のVEGANブームとも重なる
日本語ページもあるので他のアジェンダも見てみたところ
それほど「変」でもないのだが・・・
宇宙人の存在などについては、スピ系の人たちが言うようなことを信じているわけではない。
スティーブ・グレア教授の「シリウス」というディスクローズ映画を見たのが去年。
確かに、隠蔽された事実はあると思うし、UFOも存在するのだろう。
しかし、スターシード的な概念や、すでに多くの宇宙人が来訪しているという説には未だ疑義を持っている。
その後、コーリー・グッド氏のディスクローズや、デイビッド・アイクの陰謀論、ラケルタファイルなどに接するに連れ、上記の主張にもある種の真実が含まれているのかもしれないと思うようになった。
それであっても、次元上昇とか、密度とか、目に見えない世界やフリーエネルギー、オカルト的な科学にはやはり拒否反応がある。
UFOの存在にしても、宇宙人にしても、現在の物質界に生きている存在なのか、違う次元に生きている、あるは存在するものなのか、はっきりと書いているものは少ない。
そこにきて、アシュタールだの銀河連邦だの光の勢力だの、まるでSF小説のようなワードで世界を提示されても、説明している人の知性を疑いたくなる、というのが本音ではあった。
しかし、ここにきて本日のIn Deepの記事
「イスラエル国防軍宇宙計画局のトップだった人物が「エイリアンからの依頼」についての声明を発表」
https://indeep.jp/former-head-of-idf-space-agency-makes-a-statement-about-alien/
を読み、どうやら、これらの絵空事は、正確に伝わっていない点も多いものの真実の方が多いのではないかと考え始めた。
主旨は、エイリアンの存在を為政者たちが隠すのはエイリアンの高度な知性と精神は、現状の社会システムを崩壊させてしまうリスクを孕んでいるから。それでは体制側は困る、できれば知らないで、目覚めないでいてほしい、というわけだ。
コロナからの動きは、この「覚醒」を加速するものであった。
そこで思うのは、改めてエイリアンとか次元とか密度ということ。今の人類の科学常識と認識では、その世界を見ることはできない。まさに、眉唾と思っていた「次元」と「密度」ということ。
エイリアンはこの次元には存在しないのだ、存在する場合は、この次元に合わせて実体化する、と考えるのが一番自然だ。
この次元には密度というものが存在し、密度は重力場を作っている。
相対性理論は重力場と時間の理論だ。だから光以上のスピードで飛ぶことはできず、宇宙旅行は不可能となる。
この世界観においてはエイリアンとの遭遇はない。時間は伸び縮みはするものの、一方向に流れるもので逆はない。相対性理論のゴールは最終的には原子爆弾であった。量子力学は相対性理論を越えたところに存在している。相対性理論では説明できない世界観である。エイリアンは、おそらくはその先、別の世界に存在しているのだろう。
この概念と、人間の「意識」「認識」「魂」というものが、どのように関連付けられるのか。
さらに、このような「世界」である「地球」に、なぜエイリアンは興味を持つのか。地球が物質界として非常に稀有な存在であるという説明もあるが、全面的に首肯できるものでもない。
それであったとしても、現在の地球に生きること、意味を求めることに、意味などないかもしれないが、おそらくは稀有な体験であるこの実世界で、自分のどこから沸くかわからない感情を大切にして実体験を積むことは、結果がどうなるであれ、生き方としては間違っていないのかもしれない。
12月2日のジョージア州のトランプサポーター集会におけるリンウッド弁護士、シドニー・パウエル弁護士の演説がSNSで話題です。今回の不正選挙は、はっきり中国共産党によって仕掛けられたものであると明言しています。
関連情報によりますと、ドミニオン社の集計機を28州が使っており、同社にはジョージ・ソロスやヒラリー、オバマなどの基金から資金が流れているといいます。また中共セルビア政府も資金供与しており、セルビアは中共が東欧進出の拠点としている国であるとのこと。
フランクフルトのCIA施設にあったドミニオン社のサーバーを米軍が押収しようとして、米軍とCIAが銃撃戦となり、CIA長官ジーナ・パスペルが負傷して捕獲されたとのうわさも流れています。もっとも、これに関してはロイターがファクトチェックをすぐに出し、噂を否定しています。
11月20日に広東省で行われた国際会議に、民主党ローレンス・ザマーズ氏、CNNアナウンサーのフリード・ザッカリア氏が出席していたのこと。民主党とCNNは中共から資金供給されており、今回の選挙は、クーデターに該当、国家反逆罪である、もはやアメリカは内戦状態であり、戒厳令の発令をリンウッド氏はトランプ氏に提言、NATO軍の噂さえ上がっています。こういう動きは、大手メディアには流れてきません。
大統領選の今後のスケジュールは、12月8日に開票作業の期限、12月14日に選挙人集会→選挙人投票（全米50州＋ワシントンDC)となります。今回の不正選挙は詐欺事件に該当するため、セーフハーバー状況により12月8日ではなく、12月14日までが期限であるとシドニー・パウエル弁護士は主張しています。1月6日の上下両院合同会議にて開票結果が確定します。
しかしながら、です。確かにシドニー・パウエル弁護士の弁護士は心に響くものであったし、リンウッド弁護士の熱弁は民主党員やアメリカ人を鼓舞するものでありました。しかし、所詮はアメリカの復権、アメリカ主義のこと。中国共産党との闘いとのことですが、実はトランプ陣営が政権を取ったところで大差はないのではないか、との見方もあります。さらに上から見ると、今回の選挙でアメリカを分断、内戦状態に持ち込むというのは、当初からのシナリオだったのではないかと思えてきます。民主党陣営も共和党陣営も、そのシナリオに沿って動いているだけではないか。
パリではグローバルセキュリティ法第24条が採択されたとして、大規模なデモや暴動が発生しています。
同法案は、警察や憲兵隊を保護するために彼らを撮影することを禁止する法律です。
統治の強化による反発という図式。
いずれにしても、分断や反発を惹起させているというのが、コロナ以降の大きな動きです。
この状況で利するのは誰なのかということを見ていかなくてはならなりません。
トランプ政権の行く末も含めてです。
そろそろ身の回りを断捨離していくべきということ。
これからは好きなことだけに集中したい。
何のために、嫌なこと、自分に合わないことをやり続ける必要があるというのか、問い直すことも必要です。
