SNSの死、アメリカの自由の死

コロナや米大統領選を通じてTwitter、Facebook、そしてYouTubeは自らの死を宣言した。自由の国アメリカの自由に対する死亡宣言といっていい。

GAFAがダメになると、そこから追い出された者たちは、どこに向かうのだろうか。

検索ならDuckDuckGo、SNSならParler、gabが逃避先となってはいるが…。

JUST IN - YouTube warns it will strike and takedown channels posting new videos with "false claims" about the US election, including President Trump's. This new policy is effective immediately.

— Disclose.tv 🚨 (@disclosetv) January 7, 2021

 

 

すなわち、コロナワクチンに対するネガティブな投稿、米大統領選の結果について疑義を申し立てる投稿、その他陰謀論的な投稿は、削除またはアカウントを停止すると宣言したからだ。

大統領選の最終段階において、Twitter社は遂に、トランプ現職大統領のアカウントを停止とする暴挙に出た。

一民間企業が、自らの真偽を判断し、発言内容を検閲するということを意味している。

彼らが寄り添うところはどこにあるのか。

本来メディアというのは、少数の意見もくみ上げ、あるいは権力に対して抗するという意義もあったのではないか。

大手メディアがスポンサーやある政権に忖度する記事しか書けなくなって久しい。

その裏には、これらの企業を金で操る中国共産党（中共、CCP）の存在があるというのがSNS内では常識化している。

今回の一件で、さらにその流れは強まった、こうも簡単に大政翼賛的あるいは共産主義的になっていくものかと、なかば茫然として眺めるしかない。

もはや大手SNSも信用できず（発言が消されるどころか、アカウント停止になる）、記録にもメモにもならない。

そういう懸念からブログを再開したが、これとてGoogleのサービスである。